夏にリオ五輪を控えるブラジルにオイスカの総局が誕生したのは1993年。
以来、同国での活動は20年以上に及びます。南米にはアマゾン川流域に広がる
世界最大の熱帯雨林があり、ブラジルはその面積の60％を有しているものの、
違法伐採なども一因となり森林面積の年間減少率は世界一といわれています。

　そういった現状を改善すべく、2015年12月、ブラジル政府はパリで開催された国連気候変動枠組条約締約国会議第21回会合（COP21）で、25年までに1200万ha の植林目標を掲げました。これを受けサンパウロ州政府が発表した600万本の植林計画のうち、50万本を担うべく総局も協力を表明。サンパウロ市から230㎞ほどの距離にあるクーニャ地区の村で、200haの植林を予定しています。
　総局は2000年代前半、米州開発銀行（IDB）の無償資金助成を受けて、南米8ヵ国227名に、植林やそのための育苗を実践に含め環境への配慮と土づくりに注力した有機農業研修を行いました。08年には日本人のブラジル移住100周年を記念し、ブラジル・ニッポン移住者協会やサンパウロ州政府、サンパウロ市役所などの協賛を得て「日伯友情の森」植林活動をスタート。12年には東日本大震災の犠牲者を祀る「日伯友情・絆の森」をつくり木を植えるなど、今日までに12万本以上の植林実績があります。
総局の新たな取り組みが、南米全域の環境保全へとつながるきっかけとなることが期待されます。