この研修は平成22年度外務省国際開発協力関係民間公益団体（NGO事業）補助金組織運営・活動能力向上支援事業として2010年4月28日から2011年3月23日まで「環境保全型農業技術研修」を5ヵ国5名〈フィジー・インドネシア・ミャンマー・パプアニューギニア・パラグアイ〉を招聘し実施されました。平成１７年度から始まった本コースは、開発途上国の農村地域における、農業を基本とした地域開発指導者の養成を目的とした研修プログラムです。

　平成22年度の対象となる研修生は、自国で農業経営を行なっている者、もしくは農業分野において指導的な立場で活動を行なっている者が選考されているため、明確な目的意識を持った研修生が多く、取り組む姿勢もとても熱心でした。

　具体的な研修内容については、日本における有機農業を基本とした稲作、蔬菜、果樹の栽培管理技術の習得や、堆肥や有機質発酵肥料を利用した土作りの技術など、アジア・太平洋各地域の農業環境において、十分に応用出来るような技術形態について指導を進めています。また、技術の習得のみならず、いかに効率的な農業運営、普及指導が出来るか、実際に海外で活躍している現地スタッフから具体的な活動事例を紹介し、理解を深める機会を設けました。

　研修の後半には、さまざまな情報交換を行いながら、より具体的に日本で習得した農業技術・経験を活かしていけるようなアクションプランを作成しました。参加した研修生からは「堆肥やボカシの作り方と使用方法について研修になった、また農業の技術だけでなく時間を守ることと整理整頓や掃除などを通じて、日常生活の基本が農業と密接に繋がり、人間の食と結びついていることを11ヵ月間の研修で理解することができた」などの意見が聞かれました。

　限られた研修期間の中で、農業知識のすべてを習得することは難しいですが、まずは環境保全型農業の基本的な知識を理解してもらいながら、いかに研修生個々の事情にあった指導、アドバイスが出来るかが重要となります。そのため、現地の農業や環境条件などについて把握しながら行う研修指導が求められています。

　帰国後の研修生は現在、現地の政府農業機関やNGOに所属し、住民への技術指導や植林活動などのプロジェクトに携わっている者が多く、彼らの活躍は現地で高い評価を受けています。今後は、帰国し実践を踏まえた研修修了生をより高い指導員としての技術や能力を身に付けることができるような再研修の機会が設けられないか模索しています。本コースでの研修生の受け入れを継続することで、途上国における農村地域の発展に寄与すべく多くの人材を育成しその活動の輪がさらに広がるよう、より充実した指導体制で臨んでいきたいと考えています。