3月19日、タイ南部のラノーン県で進むマングローブ植林プロジェクトを5名の日本人が訪れ、植林を行いました。同地では、マングローブが良質な炭になるとして1960年ごろに政府が伐採の許可を出したことで大規模な伐採が進みました。加えて違法に林を切り開いてエビの養殖場や住居にするケースが増え、マングローブ林の減少に拍車を掛ける結果となりました。政府は2000年から伐採を禁止し、オイスカも同時期に植林を開始。住友化学グループ・住友化学労働組合、東京海上日動火災保険㈱、ダンロップ、九州電力労働組合をはじめとする多くの企業・団体の支援を受け、現在は地域住民が主体となるプロジェクトへと成長しました。マングローブ林は少しずつ回復し、漁業の発展や住民の生活の向上といった成果も上がっています。
　こうした森づくりを中心としたコミュニティづくりが、モデルケースとして各地に紹介され、手本としての役割を担うことが増えたため、多い年では300名近く受け入れていたボランティア数は、現在年間40名ほどに減少しています。そのような中、同地を訪れたのは過去に企業からのボランティアとして活動経験のある有志グループ。マングローブの成長を目にし、驚きと喜びの表情を見せていました。春日智実駐在代表は「住民らは一行の来訪を心待ちにし、準備を進めていた。自分のお金と時間を使って訪ねてきてくれる日本の皆さんの存在が、プロジェクトの士気を上げている」とボランティアの再訪に感謝の言葉を述べました。